太陽光発電と海水のみで作物を育てられる農場がオーストラリアで開始

2016年11月09日

一般社団法人エネルギー情報センター

新電力ネット運営事務局

太陽光発電と海水のみで作物を育てられる農場がオーストラリアで開始の写真

これまで、砂漠のように気候条件が厳しく水が少ない地域では、農業を営むことが難しいとされてきました。今回オーストラリアで開始された「Sundrop Farm」は、太陽光と海水を利用することにより、従来は農業に適さないとされた地域でも、高品質な生産物を生み出せるポテンシャルがあります。

太陽光発電と海水利用の農場、オーストラリアで開始

土壌も、殺虫剤も、化石燃料も、地下水も利用しない農場がオーストラリアのPort Augustaで運営開始しました。この農場では、太陽光発電と海水を活用し、作物を育てるのに必要な環境を整える技術を利用しています。化石燃料にも頼らないので、エネルギー市場の影響も受けず、土壌も利用しないので、天候や干ばつの影響も少ない仕組みとなります。

農地の広さは20ヘクタールに及び、そこでは150人の雇用を生みながら遺伝子組み換えではない作物が生産されています。Colesというオーストラリアのスーパーマーケットチェーンと協力関係にあり、750ものアウトレットに直販しています。そうすることにより、仲介を解さず、低価格を維持しています。

試験版は2010年から稼働

2010年には、南オーストラリア州に試験版として初のSundrop Farmが稼動を開始しました。その地域では、新鮮な水が不足しており、かつ厳しい気候のため、従来の伝統的な農業では適さないと考えられていました。しかし、そうした環境であっても、海水と太陽光を利用したSundrop Farmの技術が、高品質な生産物を生み出していました。

その後、2014年から太陽光発電を集約して発電するシステム等の着工が開始され、2016年10月に商業用規模の農場として本格稼働を開始しました。そのシステムの概要については、以下にて見ていきたいと思います。

Sundrop Farmの風景

図1 Sundrop Farmの風景 出典:Sundrop Farms Advisors

Sundrop Farmのシステム、太陽光をミラーで集約して発電

Sundrop Farmが太陽光と海水だけで作物を作る仕組みについて見ていきたいと思います。まず、電力については2万3千枚のミラーから集めた光を115メートルの受信タワーに集約し、それを電気に変換しています。その発電能力は、晴れた日には39メガワットもの電力を生み出すことが可能としています。

電力は海水を脱塩して真水にする淡水化プラントに利用され、ここで作物の育成に必要な水が作られます。淡水化プロセスは、化学的処理を必要とせず、純粋な蒸留である淡水を生産します。また、太陽熱を活用して温室を温めることが可能であり、逆に温室を冷やしたい場合は、淡水化していない海水が利用されます。この海水には、害虫を近づけない役割もあり、この機能が殺虫剤を利用しない農業の一助となっています。

また、従来のように土壌が使われておらず、ココナッツの殻を利用した水耕栽培が採用されています。栄養豊富なココナッツの殻により作物の成長を促し、かつ雑草の発生も抑えられます。農作物を育てるのには水が大量に必要となりますが、それは前述の海水から作った水や、ときには屋根に貯まった雨も利用されています。水は複数回にわたり再利用され、廃棄物は最小限に抑えられるとしています。

sundropシステムの概要

図2 sundropシステムの概要 出典:Sundrop Farms Advisors

現在、ポルトガルのOdemiraと米国のTennesseeでも農場建設が計画されています。さらに、砂漠の広がっている地域など、気候条件などが厳しく、従来は農業に適していないとされてきた地域でも、さまざまな農作物を栽培できるポテンシャルがあります。実際に、そうした不毛の地域であれば、従来農法の5~30倍の高い収穫を期待できるとしています。

この続きを読むには会員登録(無料)が必要です。

無料会員になると閲覧することができる情報はこちらです
電力の補助金

補助金情報

再エネや省エネ、蓄電池に関する補助金情報を一覧できます

電力料金プラン

料金プラン(Excel含)

全国各地の料金プラン情報をExcelにてダウンロードできます

電力入札

入札情報

官公庁などが調達・売却する電力の入札情報を一覧できます

電力コラム

電力コラム

電力に関するコラムをすべて閲覧することができます

電力プレスリリース

プレスリリース掲載

電力・エネルギーに関するプレスリリースを掲載できます

電力資格

資格取得の支援

電験3種などの資格取得に関する経済支援制度を設けています

はてなブックマークGoogle+でシェア

執筆者情報

一般社団法人エネルギー情報センターの写真

一般社団法人エネルギー情報センター

新電力ネット運営事務局

EICは、①エネルギーに関する正しい情報を客観的にわかりやすく広くつたえること②ICTとエネルギーを融合させた新たなビジネスを創造すること、に関わる活動を通じて、安定したエネルギーの供給の一助になることを目的として設立された新電力ネットの運営団体。

企業・団体名 一般社団法人エネルギー情報センター
所在地 東京都新宿区新宿2丁目9−22 多摩川新宿ビル3F
電話番号 03-6411-0859
会社HP http://eic-jp.org/
サービス・メディア等 https://www.facebook.com/eicjp
https://twitter.com/EICNET

関連する記事はこちら

進む、自治体のゼロカーボンシティ宣言。北欧や、吹田市「再エネ100%タウン」など、先進的な取り組みに続けるか。の写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2021年10月07日

新電力ネット運営事務局

進む、自治体のゼロカーボンシティ宣言。北欧や、吹田市「再エネ100%タウン」など、先進的な取り組みに続けるか。

2050年までのカーボンニュートラル、脱炭素実現に向けて、連日各自治体により「ゼロカーボンシティ」宣言が報道されています。この動きを宣言、表明だけでとどめず、具体的な取り組みにしてくためにはどういたら良いのでしょうか。今回は、先進的な4つの国内外の事例をご紹介していきます。

気候変動サミットで打ち出された13年度比46%減の目標。日本はどう実現していくのかの写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2021年06月07日

新電力ネット運営事務局

気候変動サミットで打ち出された13年度比46%減の目標。日本はどう実現していくのか

アメリカのバイデン大統領が主催した気候変動サミットが4月22日から23日までオンラインにて開催されました。主要排出国の中国やインド・ロシアも含め、40の国と地域の首脳が参加しました。また、日本の菅首相が削減目標をこれまでの26%から46%に引き上げたことが注目されました。そこで今回は、各国の現状や削減目標、主な取り組みを見ていった後に、目標の実現に向けて、日本ではどのような取り組みがされ、どのような課題があるのかを考えていきたいと思います。

次世代エネルギーの目玉である水素と国内各社の最新の取り組みについての写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2021年04月11日

新電力ネット運営事務局

次世代エネルギーの目玉である水素と国内各社の最新の取り組みについて

CO2排出実質ゼロ、枯渇性化石燃料に頼らない脱炭素社会の実現を目指して世界が激しく動く中、次世代エネルギーの主役候補として脚光を浴びている水素。なぜ水素が注目されているのか、普及に向けた課題や、国内の最新の取り組みについてお伝えしていきます。

電力需要の減少で課題となる再生可能エネルギーの写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2020年06月24日

新電力ネット運営事務局

電力需要の減少で課題となる再生可能エネルギー

電気は需要と供給のバランスが重要となります。電力会社がバランスを常に保てるよう努めていますが、電力需要の減少で再生可能エネルギーの供給超過となり、出力制御の実施が増えています。

台風15号による停電、約80%が太陽光発電の自立運転機能を活用、JPEA調査の写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2019年10月28日

新電力ネット運営事務局

台風15号による停電、約80%が太陽光発電の自立運転機能を活用、JPEA調査

太陽光発電協会(JPEA)は、台風15号によって発生した大規模停電に際し、停電の規模が大きかった千葉県において「太陽光発電の自立運転機能」の活用についてのヒアリング調査を実施、10月17日に結果を発表しました。同調査のヒアリング対象は、JPEAの会員会社を通じて太陽光発電設備を設置している486件であり、調査期間は2019年9月20日(金)~10月10日(木)となります。