電力・エネルギーのニュース・コラム
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ニュース・コラム一覧
一般社団法人エネルギー情報センター
2022年03月12日
GAFA（Google、Amazon、Facebook、Apple）も参入する現実世界のデータを収集しビジネスに活用しようとしている。それに対して各国はどう対応していくのか？その中でエネルギー利用データはどのような位置づけになるのだろうか？
一般社団法人エネルギー情報センター
2022年03月09日
自然災害増加の中、保険業界が支援する持続可能な再生可能エネルギー事業
ここ数か月、保険業界から自然災害による太陽光発電設備の被害による廃棄や近隣への賠償に関する保険商品が発売されています。今回は、脱炭素社会に向けて、保険業界が再生可能エネルギーの持続的な普及をサポートする取り組みを紹介します。
一般社団法人エネルギー情報センター
2022年02月26日
欧州によるカーボンニュートラルへの対応、イギリスやフランスで進む核融合研究および原発新設
フランスが先日、脱炭素戦略に伴う原発新設を発表し、話題となりました。今回は、世界が化石燃料からのエネルギー転換を模索する中で、イギリスで発表された核融合研究の結果や、欧州委員会の動向、その背景について考えていきます。
一般社団法人エネルギー情報センター
2022年02月16日
GAFA（Google、Amazon、Facebook、Apple）も参入する現実世界のデータを収集しビジネスに活用しようとしている。それに対して各国はどう対応していくのか？その中でエネルギー利用データはどのような位置づけになるのだろうか？
一般社団法人エネルギー情報センター
2022年02月07日
世界の電気自動車（EV）シフトが加速するにつれて、EVの性能を最も左右すると言われているバッテリー（電池）にも注目が集まっています。EV製造時のCO2排出を抑え、循環型社会を実現するにはバッテリーの再利用（リユース）の取り組みも重要です。今回は、EVにまつわる車載電池の最新動向と、リユース電池の可能性についてご紹介します。
一般社団法人エネルギー情報センター
2022年02月02日
フィルム型次世代太陽電池の発電効率が、既存太陽電池と同等の15％を実現！実用化に向けた動向とエネルギーハーベスティングの可能性
昨年末、NEDOが次世代型太陽電池の実用化に向けて6件のプロジェクトを採択したことを発表しました。そこで今回は、次世代型太陽電池の最新事例と、その技術を応用した環境発電（エネルギーハーベスティング）の可能性について考えていきます。
一般社団法人エネルギー情報センター
2022年01月25日
あらゆるところに埋め込まれたセンサーによって情報のデジタル化がこれまで以上に進む社会は、もう１つの現実世界を創りだそうとしている。
一般社団法人エネルギー情報センター
2022年01月13日
ソニー、EVの新会社を設立。モビリティ―とエネルギー、通信業界の融合へ
年始にソニーがEVの新会社を設立することを発表しました。かつて家電メーカーであったソニーは、これまでの事業の特徴や技術を活かしたEVを開発しています。今回は、モビリティ産業を進展させ、エネルギーや通信業界と融合する新しい動きとして、「ソニーモビリティ」に注目していきたいと思います。
一般社団法人エネルギー情報センター
2021年12月30日
いよいよ来年4月スタート！FIP制度とアグリゲーションビジネスの広がり
2021年も年の瀬となりましたが、来年の電力業界の大きな動きとして、2022年4月からFIP制度及び、アグリゲーターライセンス制度のスタートがあります。そこで今回は、FIP制度の概要や期待されるアグリゲーションビジネスの事例、新しい動きについてご紹介します。
一般社団法人エネルギー情報センター
2021年12月15日
あらゆるところに埋め込まれたセンサーによって情報のデジタル化がこれまで以上に進む社会は、もう１つの現実世界を創りだそうとしています。第2回目は、この変化を自社のビジネスに活かしていくために、情報が持つ３つの経済特性についてお伝えしていきます。
一般社団法人エネルギー情報センター
2021年12月10日
エネルギー業界で拡大する環境債の発行、洋上風力など再エネ投資に利用
世界のグリーンマネーは3,000兆円を超えているとも言われ、金融市場にも脱炭素の流れが押し寄せています。その中でも環境債の発行実績の伸びは著しい状況です。そのような中、2050年のカーボンニュートラル実現に向けて、再エネ設備投資等のために電力会社による環境債（グリーンボンド）発行が相次いでいます。今回はそれら状況について整理していきます。
一般社団法人エネルギー情報センター
2021年11月30日
ビジネス分野への活用が目の前に迫る量子技術。エネルギー業界への影響とは？
2021年に入り、IBM、Google、アマゾンなどによる量子コンピューターの商用化の動きが加速してきました。そこで今回は、量子技術とは何か、ビジネス活用事例、そしてエネルギー業界への影響について考えます。
一般社団法人エネルギー情報センター
2021年11月22日
今回よりエネルギー情報の可能性についてお伝えしていきます。これまでエネルギー情報は、ほとんど利用されることがなく、バナナの皮のような存在でした。しかし、これからはエネルギー情報が生活のあらゆる面で利用され、ビジネスとしては宝の山になる可能性があります。第1回目は、私たちの生活を取り巻く「情報」について整理していきます。
一般社団法人エネルギー情報センター
2021年11月05日
活性化する商用車の電動化！物流を変える商用EV市場の最新動向。
欧州連合(EU)が2035年にガソリン車の販売を事実上禁止する方針を打ち出すなど、世界各国によるEVシフトの動きは加速の一途をたどっています。欧米メーカーだけでなく、中国勢もコスト力で存在感を見せています。ASEANやインドなどの新興国市場でもEVで先手を取ろうと各国のメーカーが積極的な動きを示しています。今回は、国内市場で動きが活発化している商用車の電動（EV・FCV）化について最新動向をみていきます。
一般社団法人エネルギー情報センター
2021年10月07日
進む、自治体のゼロカーボンシティ宣言。北欧や、吹田市「再エネ100％タウン」など、先進的な取り組みに続けるか。
2050年までのカーボンニュートラル、脱炭素実現に向けて、連日各自治体により「ゼロカーボンシティ」宣言が報道されています。この動きを宣言、表明だけでとどめず、具体的な取り組みにしてくためにはどういたら良いのでしょうか。今回は、先進的な4つの国内外の事例をご紹介していきます。
一般社団法人エネルギー情報センター
2021年09月17日
Amazonが国内最大規模の再生可能エネルギー電力調達契約を締結。コーポレートPPAが国内でも活発に。
企業が発電事業者との長期契約に基づき、再エネ由来の電力を直接調達する「コーポレートPPA」が世界で広がっています。これまで、アメリカの大手IT企業中心に導入が進み、再生エネ普及を後押ししてきました。2021年9月8日、その代表格であるAmazon社が日本で大規模な太陽光発電の直接契約を行いました。今回は、コーポレートPPAに注目して、世界そして国内の動向をまとめていきます。
一般社団法人エネルギー情報センター
2021年09月06日
家庭向け蓄電池市場の広がり、海外勢やサブスク型とメーカー・販売方法も多様にvol.2
2009年からはじまった余剰電力買取制度が10年を迎え、2019年には53万件、2023年までに計165万件が制度対象外になると資源エネルギー庁が公表しています。前回は、国内の蓄電池市場の状況を整理しました。今回は、家庭用蓄電池の今後について、価格、販売モデル、システムといった３つの観点から諸外国の事例や企業のサービス事例を参考にしながら考えていきます。
一般社団法人エネルギー情報センター
2021年09月06日
スマホでサンマが焼ける日ーコラムー第19回 電力・エネルギーから考える「これからの世界」
エネルギーコストゼロの世界の実現で本当にやりたい仕事、自分の資質を活かす仕事に挑戦できたり、エネルギーシェアで、新しい価値に対して人々がお金を払う時代になったりと、豊かな世界に向かっていると信じています。
一般社団法人エネルギー情報センター
2021年08月31日
家庭向け蓄電池市場の広がり、海外勢やサブスク型とメーカー・販売方法も多様にvol.1
2009年からはじまった余剰電力買取制度。10年を迎えた2019年には53万件、2023年までに計165万件が制度対象外になると資源エネルギー庁が公表しています。そこで電力の自家消費等の側面から蓄電池の導入が進んできました。今回は2回に渡り、家庭用蓄電池の今後について、諸外国の事例や企業のサービス事例も参考にしながら考えていきます。vol.1では、テスラやファーウェイなど海外メーカーも増える現在の国内の蓄電池市場の状況について、整理していきます。
