藻のバイオ燃料への転換に道筋、光合成能力を調べる方法開発、九州大学
| 政策/動向 | 再エネ | IT | モビリティ | 技術/サービス | 金融 |
2017年08月30日
一般社団法人エネルギー情報センター

8月24日、九州大学は重水を使って、藻類の一種であるミドリムシの光合成能力を調べる方法を開発したと発表しました。ミドリムシは光合成によってバイオ燃料にも使える油脂を造り出しますが、今回の研究により光合成能力の高いミドリムシを選別することで、効率的なエネルギー生成が期待されます。
農業と競合しない「藻」をバイオ燃料に、光合成能力を調べる方法を開発
バイオ燃料は、バイオマスを原料にしてつくられる燃料のことです。二酸化炭素を吸収して成長した植物に由来するため、京都議定書では消費しても二酸化炭素の排出はないものとみなされます。このバイオ燃料のうち、バイオエタノール(ガソリンの代替燃料)とバイオディーゼル(軽油の代替燃料)は、輸送用燃料などとして世界中で利用されています。
日本においては、平成26年4月に閣議決定されたエネルギー基本計画において、バイオ燃料は温室効果ガスを排出しない再生可能エネルギーとして位置付けられ、「国際的な動向や次世代バイオ燃料の技術開発の動向を踏まえつつ、導入を継続する」こととされています。
一方で、バイオ燃料の増産は、食料・飼料価格の高騰だけでなく、自然環境への影響も懸念されます。そのため、欧米では食料競合を招く可能性がある第一世代バイオ燃料の導入を制限し、藻類等を原料とする次世代バイオ燃料の導入や開発を促進しています。
藻類は水中に生息している植物の総称であり、主に光合成によって増殖します。その一部には育成の過程において燃料を生産するものがあり、世界の諸問題に対する効果的な解決策として藻の活用が注目されています。
藻類が注目される理由の一つとして、単位面積当たりのエネルギー生産量がバイオ系では最大という点があります。次世代火力発電協議会の資料によると、藻類は同じ再生可能資源であるパームと比較して、単位面積当たり2-10倍の生産性を持つとしています。また、藻類の培養には、土を必要としないため、農業と競合しないという特徴も持ちます。
こうした次世代エネルギーとして期待される藻類について、九州大学は重水を使って、藻類の一種であるミドリムシの光合成能力を調べる方法を開発したと発表しました。ミドリムシは光合成によってバイオ燃料にも使える油脂を造り出しますが、今回の研究により光合成能力の高いミドリムシを選別することで、効率的なエネルギー生成が期待されます。
光合成の原料となる水の代わりに「重水素」を利用
ミドリムシは光合成によって、水と二酸化炭素から糖類を生産します。ストレス環境下では、この糖類をパラミロン顆粒として備蓄し、さらにバイオ燃料にも使える油脂に転換します。
こうしたプロセスにより藻類はバイオ燃料を作りますが、藻類によるバイオ燃料の実用化には高い光合成能力が要求されます。そのため、光合成能力の高いミドリムシ個体を探し出すことができれば、藻類による再生可能なエネルギーの実用化が前進します。
九州大学の研究グループは、光合成の原料となる水の代わりに、通常の水素よりも重い「重水素」を持つ水(重水)を使って、光合成により重水素をミドリムシに取り込ませました。そして、ラマン分光法を原理とした顕微鏡で観察した所、重水素標識された個体の見分けが実現しました(図1)。この手法は、光合成能力の高いミドリムシを選別する方法として活用が期待できるものです。

図1 光合成により重水素をミドリムシへ取込ませラマン顕微鏡で追跡する手法の模式図 出典:九州大学
この続きを読むには会員登録(無料)が必要です。
無料会員になると閲覧することができる情報はこちらです
執筆者情報

一般社団法人エネルギー情報センター
EICは、①エネルギーに関する正しい情報を客観的にわかりやすく広くつたえること②ICTとエネルギーを融合させた新たなビジネスを創造すること、に関わる活動を通じて、安定したエネルギーの供給の一助になることを目的として設立された新電力ネットの運営団体。
| 企業・団体名 | 一般社団法人エネルギー情報センター |
|---|---|
| 所在地 | 東京都新宿区新宿2丁目9−22 多摩川新宿ビル3F |
| 電話番号 | 03-6411-0859 |
| 会社HP | http://eic-jp.org/ |
| サービス・メディア等 | https://www.facebook.com/eicjp
https://twitter.com/EICNET |
関連する記事はこちら
一般社団法人エネルギー情報センター
2021年10月07日
進む、自治体のゼロカーボンシティ宣言。北欧や、吹田市「再エネ100%タウン」など、先進的な取り組みに続けるか。
2050年までのカーボンニュートラル、脱炭素実現に向けて、連日各自治体により「ゼロカーボンシティ」宣言が報道されています。この動きを宣言、表明だけでとどめず、具体的な取り組みにしてくためにはどういたら良いのでしょうか。今回は、先進的な4つの国内外の事例をご紹介していきます。
一般社団法人エネルギー情報センター
2021年06月07日
気候変動サミットで打ち出された13年度比46%減の目標。日本はどう実現していくのか
アメリカのバイデン大統領が主催した気候変動サミットが4月22日から23日までオンラインにて開催されました。主要排出国の中国やインド・ロシアも含め、40の国と地域の首脳が参加しました。また、日本の菅首相が削減目標をこれまでの26%から46%に引き上げたことが注目されました。そこで今回は、各国の現状や削減目標、主な取り組みを見ていった後に、目標の実現に向けて、日本ではどのような取り組みがされ、どのような課題があるのかを考えていきたいと思います。
一般社団法人エネルギー情報センター
2021年04月11日
次世代エネルギーの目玉である水素と国内各社の最新の取り組みについて
CO2排出実質ゼロ、枯渇性化石燃料に頼らない脱炭素社会の実現を目指して世界が激しく動く中、次世代エネルギーの主役候補として脚光を浴びている水素。なぜ水素が注目されているのか、普及に向けた課題や、国内の最新の取り組みについてお伝えしていきます。
一般社団法人エネルギー情報センター
2020年06月24日
電気は需要と供給のバランスが重要となります。電力会社がバランスを常に保てるよう努めていますが、電力需要の減少で再生可能エネルギーの供給超過となり、出力制御の実施が増えています。
一般社団法人エネルギー情報センター
2019年10月28日
台風15号による停電、約80%が太陽光発電の自立運転機能を活用、JPEA調査
太陽光発電協会(JPEA)は、台風15号によって発生した大規模停電に際し、停電の規模が大きかった千葉県において「太陽光発電の自立運転機能」の活用についてのヒアリング調査を実施、10月17日に結果を発表しました。同調査のヒアリング対象は、JPEAの会員会社を通じて太陽光発電設備を設置している486件であり、調査期間は2019年9月20日(金)~10月10日(木)となります。



















